整備士の離職率の特徴と実態｜辞める人が多いって本当？続けられる職場の条件

整備士は離職率が高いと聞いて不安…という悩みに、辞める理由の実態と長く続けられる職場・働き方の条件でお答えします

整備士の離職は、仕事そのものより「最初に入る職場環境」で決まります。
国土交通省の調査では約6割の事業者が整備士不足を実感しており（令和5年度）、待遇改善を進める職場とそうでない職場の差が広がっているのが実態です。
つまり、辞める理由の中身と職場の見分け方を先に知った人ほど、長く働ける可能性が高くなります。
「せっかく資格を取っても辞めたら意味がない」
「口コミを読むほど怖くなってきた」
進路を考え始めると、頭の中でそんな声が繰り返されるものです。
この記事では、辞める人の理由の実態、長く続けられる職場を見分ける判断基準、そして同じ不安を抱えていた先輩が納得できた確認ポイントまでまとめました。

この記事のポイント3つ

整備士の離職は仕事内容そのものより、最初に配属される職場環境に左右される
整備要員の平均年収は442万8,900円（日整連令和7年度調査）で前年度比4.0%増と待遇改善が進んでいる
続けられる職場には共通条件があり、学校選びの段階から離職リスクは下げられる

この記事の結論

一言で言うと、離職は「環境と初期配属」で決まる
最も重要なのは、入社前に職場の教育体制と評価制度を確認すること
失敗しないためには、就職情報の多い環境で複数の職場を比較すること
「離職率が高い」という言葉だけで整備士の道を諦める必要はない

整備士が辞めると言われる理由の実態｜数字と現場の声から見えること

辞める理由は大きく3つに分けられる

離職の理由を分解すると、「待遇への不満」「職場の人間関係」「キャリアの先が見えない不安」の3つに集約されます。
逆に言えば、この3つが整っている職場では長く働く人が多いということです。
よくあるのが、1社目の環境が合わなかった経験を「整備士という仕事全体」への失望に変換してしまうケース。
仕事が嫌になったのではなく、その職場が合わなかっただけ、という例は少なくありません。
実際、一度離れた人が別の整備工場やディーラーで長く活躍する例も多く、「どこで働くか」が続けられるかどうかを大きく左右します。
離職率という一つの数字の裏には、環境差というもっと大きな変数が隠れています。
あるNACの卒業生は、同期の中にも1年目で職場を変えた人が何人かいたと話していました。
ただ、その人たちも整備の世界を離れたわけではなく、別の工場やディーラーで今も工具を握っています。
「辞めた」と「業界を去った」は別の話。
この区別をつけずに離職率という数字だけを眺めると、実態より怖い絵が見えてしまうのです。

数字で見ると待遇は改善が進んでいる

日整連の令和7年度調査では、整備要員の平均年収は442万8,900円で前年度比4.0%増でした。
業態別ではディーラーが535万1,000円、専・兼業が401万5,000円と、働く場所による差もはっきり出ています。
国土交通省の資料でも、自動車整備業の年間所得は2年間で約9%増加。
背景には、人材の希少化があります。
求人があっても人が来ないからこそ、待遇を上げて定着してもらう流れが業界全体で強まっているのです。
「昔はきつかった業界」というイメージだけで判断すると、今の実態を見誤ります。
さらに国土交通省の資料では、自動車整備専門学校の入学者数は過去18年で約47%減少しています。
資格を持つ人そのものが減っている以上、時間をかけて育てた人材に長く働いてほしいという企業側の事情も強まっているわけです。
同時に、すべての職場が同じペースで改善しているわけではない点も事実。
だからこそ「どの職場を選ぶか」を見極める目が必要になります。

「離職率が高いと聞いて怖い」と感じるのは普通のこと

進路を決める前に離職率を調べるのは、慎重で正しい姿勢です。
夜中にスマホで「整備士辞めたい」の検索結果を読み続けて、かえって眠れなくなった。
そんな状態のまま入学相談に来る高校生は、実は珍しくありません。
中日本自動車短期大学（NAC）のオープンキャンパスでも、「ネットの口コミが気になって」と小さな声で切り出す参加者がいます。
ある教員は「不安をそのまま話してもらえた方が、実態を具体的に説明できるのでありがたい」と話していました。
不安は隠すものではなく、判断材料に変えるもの。
そのための基準を次の章で整理します。

長く続けられる職場と働き方の条件｜入社前に確認できる判断基準

続けられる職場に共通する5つの条件

先輩たちの定着例から逆算すると、確認すべき条件は次の5つです。
①教育体制：新人に指導担当がつくか、質問できる空気があるか。
②評価制度：資格取得や技術向上が給与や手当に反映されるか。
③設備投資：診断機器など新しい設備を導入し続けているか。
④残業と休日：繁忙期の残業時間や年間休日が数字で説明されるか。
⑤キャリアの選択肢：検査員やフロントなど、現場以外の道が社内にあるか。
この5つは、どの会社を受けるときにも使える比較基準です。
1社だけを見て決めず、複数の職場を同じ基準で見比べることをおすすめします。

よくある失敗：条件の良さだけで1社目を決めてしまう

損をしやすいのは、給与額や休日数といった「紙に書ける条件」だけで最初の職場を決めるパターンです。
求人票の数字は比較しやすい一方、教育体制や職場の空気は文字になりません。
入社してから「誰も教えてくれない」と気づいても、やり直しには時間と気力がかかります。
もう一つ多いのが、内定が出た安心感で他社の見学をやめてしまうケース。
比較対象が1社しかないと、その職場が自分に合っているかを測る物差しがそもそも手元にない状態です。
逆に、複数の職場に同じ質問を持って回った人は、返ってくる答え方の違いから環境差に気づけます。
「新人はまず何を任されますか」と聞いたとき、具体的な作業名で答える会社と、曖昧に濁す会社。
その差は入社後の1年に、かなり正直に表れます。
離職を防ぐ最大の対策は、根性でも我慢でもなく入社前の情報量です。

不安だった人が納得できた判断基準

NACの卒業生Aさんは、入学前に「整備士離職率」と検索窓に何度も同じ言葉を打ち込んでいたそうです。
相談前は「資格を取っても続かなかったら意味がない」という不安が頭から離れなかったと言います。
比較検討中も、給与の高い会社と教育体制の手厚い会社のどちらを選ぶかで迷いました。
転機は、クラス担任との個別面談で「初任配属で何を任されるかまで質問していい」という視点をもらえたこと。
最初は半信半疑だったものの、企業説明会で各社に同じ質問をぶつけると、答え方の差がはっきり見えたそうです。
決定前には、内定先の先輩社員の定着状況と資格手当の有無を確認しました。
入社から1年たった今は「朝、工場に向かう足が重くない」ことに自分で驚いている、と話しています。
劇的な変化ではなく、そんな小さな実感こそが職場選びに成功したサインです。

学校選びの段階で離職リスクは下げられる

正直なところ、高校生が一人で企業の内部事情まで見抜くのは難しいものです。
だからこそ、就職情報の集まる学校を選ぶことが、そのまま離職リスク対策になります。
NACは2014〜2025年3月卒業生の就職決定率100%という実績に加え、クラス担任制の個別指導で一人ひとりの適性に合わせた企業選びを支援しています。
さらに卒業生約25,000名と関連企業200社以上でつくる就職支援組織「日本ライン会」があり、企業の現場に近い情報が集まりやすい環境です。
ケースによりますが、求人票では分からない職場の雰囲気は、卒業生ネットワーク経由の情報で補えることが多いです。
学校の就職支援を比べるときは、届く求人の数より「その会社で先輩がどう働いているかを聞ける状態か」を見てください。
数だけ多くても中身の分からない求人票は、判断材料としては薄いままです。
逆に、卒業生が実際に働いている企業の話が聞ける環境なら、入社後の景色をある程度想像してから決められます。
オープンキャンパスで実習場を見ながら就職支援について直接質問すると、文字情報だけでは分からない部分が見えてきます。